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介護を行うということは決して他人事ではありません。いつ自分が介護を行うようになる若しくは介護をされる側になる可能性も十分にあります。
この超高齢社会においては、突然介護を自宅にて行わなければならなくなるということは一般的なこととなっているのです。
近年の日本では高齢者の数が増加の一途を辿ってることから、現時点では自分にとって介護が必要でないことであっても、いずれは介護という問題に誰でもが直面することになるであろうと考えます。

日本では平均寿命も延びているという現実もあり、９０歳の親を７０歳の子供が在宅で介護をする状態などはもはや普通のこととなっており、夫婦の場合でも同じことが言える状況です。
このような介護の形態を「老老介護」と呼ぶ名称まで出てきました。

しかし、介護保険法の施行により現在では介護の考え方も変わってきたようです。
介護を行うにあたっては家族だけで介護の負担を担うのではなくて、医療や福祉を通じて社会全体で介護を考えていかなければならないという姿勢に変わってきているようです。
以前の考え方は、家族の介護は身内だけで行なうものであり介護サービスなどで他人に頼るということは行ないたくないという風潮があったようです。

在宅で介護を行うことになった場合には、介護を行う人は、介護を受けるお年寄りなどの気持ちや体のことをしっかりと理解することが重要です。
自己決定権の尊重、継続性の尊重、残存能力の活用という介護を行うにあたって大変重要な介護の３原則に沿って介護を行うことが重要なポイントとなります。
家族の介護を行う場合の注意点として、家族の内一人だけに押し付けるようなことは絶対に行わずに、介護保険を上手に利用することが大事です。
なぜならば、介護は大変な重労働です。家族一人に任せきりにしてしまうと、介護を行う方の健康に重大な問題が発生してしまいます。
介護を行う側の健康管理にも十分に注意する必要があるのです。

介護保険制度を利用して提供される介護サービスには、訪問介護や通所介護などで入浴や食事などを行い指導してくれるところが一般的です。
市区町村で発行している広報誌などにも目を通したりして介護に関する情報を集めることが重要です。
地域の在宅介護支援センターや市町村の担当窓口なども、相談に乗ってくれるので必要があれは活用しましょう。